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2018年版医療白書を読む 海外動向から見るデジタルヘルスの課題

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オンライン治療
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医療機器メーカーの工場長を23年経験しました。 本名は菊地孝仁、匠習作はペンネームです。 設計・製造・品質管理・安全管理まで経験済みです。 私自身、医療機器総括製造販売責任者、医療機器製造管理責任者の資格を有しています。 また、薬機法に関する業務も長年経験しております、QMS、GVP、ISO13485のマニュアル作成・運用まで対応しています。 21世紀のコア産業である、医療機器業界へ参入をお考えの経営者様、お気軽にご相談ください。


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2018年版医療白書を読む 第1部第2編第4章『海外動向から見るデジタルヘルスの課題』

国内におけるデジタルヘルス、IT化などの動向。
これを客観的に知る際に必要なのが海外の動向です。

本章では、デジタルヘルスの海外での動向を紹介し、
それに比べて日本はどうであるのかということを論じています。

結論的には、遅れている。ということなのですが、
2021年の今となっては結構周知の事実です。

2018年段階でのこの提言が生かされたとはいい難いのが残念でなりません。

総論としての傾向

本章は遊間和子氏(株式会社国際社会経済研究所、研究員)によって論述されています。

内容としては、オランダやフィンランドで行われているデジタルヘルスの実情を紹介した上で、
日本でなぜこのようなことが行われないのかの考察と、なにが必要であるかの考察がなされています。

ただ、当時の状況を踏まえても目新しいなにかがあるというわけではありません。

やはりどちらかと言うと、2018年であるにもかかわらず、
このような提言がなされるほどに遅れていた日本の医療におけるIT化への想いが湧いてくるものとなっています。

欧州2カ国における現状

まず語られるのは欧州2カ国における現状です。

具体的にはオランダとフィンランド。

この2カ国で実際運用されている(いた)デジタルヘルスの取り組みの紹介です。

オランダやフィンランドでの取り組み

デジタルヘルスの取り組みとして突起された2カ国の取り組み。

しかし、そのいずれもそれほど際立って先進的なものではなく、
むしろ、かなり基本的なものです。

オランダの例はデータを一元化し、
医者と患者の双方からデータにアクセスすることの出来るデータシステムが構築されたというもの。

またフィンランドでは、
AIによる医療介入のプロジェクトがなされたというものです。

焦点となるのは官民一体での統一意思

詳しく専門的な内容は触れないとして、
ここで重要なのは官民統一の意思の有無。

オランダやフィンランドでの成功例の裏には、
官民共同、政府と国民、政府と企業団体などの統一意思による迅速かつ的確な判断と行動が要に存在すると記述されています。

つまりこれは、言うまでもなく
「それができていない日本へのアンチテーゼ」です。

成功の要因としてあげられている2点

本章では、そういった成功の要因として2つの点が挙げられています。

①ヘルスケア分野に利用できるID
②デジタルヘルスを促進する法律
③官民の役割分担とエコ(コストの少ない)システム

はっきりってこの成功の要因の低減に関しては、目新しさはありません。

しかしながら、これがうまく日本では機能していないこと、
また機能するだけの素地がなかったことは言うまでもなく正しい指摘でもあります。

スケール感に対する違和感

本章で述べられている我が国の課題。

言いたいことは正解だと思いますしそのとおりなのですが、
そこに抜けているのはスケールという観点。

まずはそこを考えないと、見当外れになりかねません。

我が国における課題

本章における我が国の課題は、いわゆる、ここまで上げた事例をなぞったもの。

それに向けた動きは始まっているものの、未だ十分ではないという論調から、
こういった世界の好例を見て前進していくべきだと述べています。

もちろんそれはそのとおりですし、
そうあるべきでしょう。

しかし、そこには大事な論点が抜けているように思えます、それがスケールです。

オランダやフィンランドと日本のスケールの違い

オランダの人口は約1700万人。

フィンランドに至っては約500万人。

これはオランダであれば大阪府と愛知県を足したくらいの人口であり、
フィンランドに至っては愛知県単独の人口でしかありません。

もちろん経済規模の観点で言えばもっとですし、社会の複雑さにおいても同様です。

そう、本章においてはこのスケール感が存在しないのです。

日本の人口は、知っての通り約1億3千万人と、
オランダの8倍、フィンランドの25倍ほどの人口となり、
それらの国と比べて動きが遅いのはある意味当然です。

好例としながらもアプローチは同じであっては無理

もちろん、オランダやフィンランドでの動きを好例とするべきといった本章に異を唱えるわけではありません。

しかし、それは一つのサンプルでしかなく、
日本にそのまま適用できるはずもない参考でしかないのも事実。

同じような状況を日本に作りたいのであれば、
そこには大国たる日本ならではのスキームは必須なのです。

これは、外国との比較によくあるのですが、
規模の小さな国家の優位をスケールを考えずに比較し、大国の現状を憂うというもの。

大切な提言であるだけに、その点が残念でもあります。

デジタルヘルスが大きな課題であることは間違いない

スケールの違いはあると言え、本章での指摘は正しいものです。

それは、デジタルヘルスによるデータの一元化がもしなされていたら、
IDによる統制が取られていたら、このコロナの窮状においていかに役立ったかを考えれば自明です。

今後、このようなデジタルヘルスの進展がなされることを期待したいですね。

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